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現在、多くの（小売向けの）商品に印刷されているバーコードはJANコードと言われるものです。 バーコードスキャナにてスキャンすると、 ８桁あるいは１３桁の数字列になります。
「JAN」という名称自体が「Japan Article Number」を略したもので、 日本国内でしか通用しない言葉ではありますが、規格自体は海外製品と共通になっているため、 基本的に同規格であれば、海外製品の読み込みもできますし、日本製品をそのまま輸出することもできます。
ただし、８桁規格は日本独自の規格で海外では通用しないとのことです。 互換性があるのは１３桁のみです。 基本的に海外製品であっても１３桁のものはそのまま使用することができます。
| JAN13の例（4971633002005） |
| JAN8の例（49400762） |
※日本国内に流通している海外製品のうち、 特に多いと思われるJANと互換性の無いコードは、 アメリカ・カナダで使用されているUPC-Aという１２桁コードです。 これらのバーコードを日本製のバーコードスキャナにて読み込むと、 頭に０が付加された１３桁コードになります。
 | UPC-Aの例。 本来は「073854000861」という１２桁のはずだが、スキャナで読み込むと「0073854000861」という１３桁になる。 |
本システムではJANコード（８桁もしくは１３桁）あるいは、これと互換性のあるコード体系のみを サポートしますが、UPC-Aコードも頭に０をつけることで利用可能と思われます。
以下ではJANコードを構成する数字の意味について述べます。 この知識が必要であるのは以下の理由からです。
お手持ちの日本製品をごらんください（書籍は除きます）。 ８桁・１３桁に共通しますが、最初の数字は４５あるいは４９のいずれかになっているはずです。 これは国コードと言って、国ごとに数字が決められています。
日本製であるにも関わらず、４５、４９以外の数字が使用されている場合がありますが、 これはJANコード規格に沿った使い方ではありません。 無用な混乱を招く可能性がありますので、メーカー側に注意すべきです。 また、このようなコードを受け入れて使う場合には、他のコードと競合しないかどうか十分注意してください。 特に、以下に述べるインストアコード用の数字が使われている場合に注意してください。
国コードのうち、特に20から29の10種類は国には割り当てられておらず、「誰でも自由に使ってよい」 ということになっています。これをインストアコード用領域といいます。
通常、JANコードはしかるべき機関に申請しなければ商品に印刷することはできません。 誰もが好き勝手に使いはじめたら、何番がどんな商品であるのかわからなくなってしまいます。
ところが、これとは逆に２０から２９の領域は「好き勝手に使ってよい」ということになっています。 もちろん「店の外には出してはいけない」という制限がつくのは当然のことです。
そこで、この領域を使って店独自のJANコードを作成することができます。 本システムがサポートする用途としては以下のとおりです。
これらのラベルは、店の外には出てしまいますが、他社とのやりとりに使用するものではないので構いません。
※1：大手レジメーカーではインストアコードとして「０４」などのコードを使用している場合がありますが、 規格上は正しくないものと思われます。
※２：本システムではサポートしていませんが、インストアコードのその他の使い方として、 コードの中に商品価格を含めるということもできます。 例えば、パック入りの肉などは重量によって価格が異なってきますが、 多くのスーパーではその価格を含むバーコードをラベルとして印刷しています。
日本製品のJANコードは、45,49で開始しますが、その後に続く数桁はメーカーコードと言われるものです。 したがって、メーカーコードがわかれば、 商品のJANコードからどのメーカーであるかがわかります。
規格上のメーカーコードは、１３桁の場合、５桁あるいは７桁のいずれかですが、 この桁数には実用上あまり意味はありません。任意の桁数であると想定してください。 なぜなら、大きな範囲を親会社が確保し、その一部分を子会社用として割り当てるということがありうるからです。
例えば、45に加えてAAAAAという５桁のメーカーコードをA社が取得したとします（Aの部分は実際には数字です）。 A社の利用できるJANコードの範囲は 「45AAAAA00000」から「45AAAAA99999」までです（１３桁目はチェック用の数字ですので使用できません）。 これをB社とC社に次のように与えているかもしれません。 B社は「45AAAAA10000」、C社は「45AAAAA20000」。
そうしますと、（規格上ではない）実際のメーカーコードは、
ということになります。
本システムでは、国コードの４５や４９を加えた形のコードを「メーカーコード」として登録します。 なぜなら、取り扱う商品は日本製だけではありません。 あるメーカーが自社のJANコードをつけた自社製品と、輸入した外国製品を扱うこともありえます。
A社が輸入製品も扱っているとしますと、本システムに登録されるA社のメーカーコードは 以下のようになるでしょう。
※「*」の部分は実際には数字です
本システムでメーカーコードを登録する理由としては、 JANコードを読み込めば即座にどのメーカーであるかを判断できることです。 これを使って、商品インポート時 や、商品編集時に 自動的にメーカーを設定することができます。
メーカーコードを登録する際の制約としては以下があります。これは純粋に論理的な制約です。 例えば、１３桁用のメーカーコードとして123を登録したとします。すると、 「123**********」というJANコードを持つ商品は、すべてこのメーカーのものであると認識されます。
ここで、別のメーカーに「1234*********」というメーカーコードを登録することはできません。 さきほどの登録と矛盾するからです。
もし最初に、あるメーカーに「123」というメーカーコードを割り当て、 次に別のメーカーが「1234」というメーカーコードを使用しているとわかったときは、 最初のメーカーコード登録を修正しなければならないことに注意してください。 例えば、「123」ではなく本当は「1230」であったなどが考えられます。
残念ながらJANコードは１３桁と桁数が少ないため（実際に使用できるのは１２桁分）、 昨今のように次々と新製品が発売されるような状況ではすぐにコード領域が無くなってしまいます。
このため、メーカー側では廃番になった古い商品のJANコードを再利用しています。 このサイクルはメーカーによって異なるとは思いますが、意図的にか間違いかわかりませんが、 ときには古い商品の賞味期限内に発売した新しい商品に同じJANコードを使ってしまうということもありえますし、 同時に発売している別の商品の同じJANコードを使うことさえあります。 管理体制の十分でない小さなメーカーの場合には特にそうです。
このため、それらの商品を二つとも在庫している場合は、 JANコードを見てもどちらの商品であるのか判断がシステム上はできません。
さらに、上述したように規格上使ってはいけない領域（インストアコードなど）を勝手に 納品物に使用してしまう小さなメーカーもあります。
本システムでは、複数の異なる商品に同じJANコードを指定することはできますが （重複警告は表示されます）、そうしてしまいますと、 システム上ではJANコードで商品を特定することは不可能です。
このような場合には、いずれかのJANコードを商品に登録しないでおくことが必要になります。 JANコードの最大の目的は「レジでの売上登録を素早く行うため」ですから、 JANコードを登録せずとも（遅くなること以外の）不都合はありません。
ただし、独自の商品ラベルを作成して、それを貼付しておくという方法もあります。 JANコードと異なり、こちらは絶対に重複することはありません。 s商品ラベルは商品ラベル印刷画面で印刷することができます。
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