期限管理


賞味・消費期限を把握できていますか?


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「店側で期限管理がしっかりと行われていること」は、顧客が当然期待していることです。手にとった品物の期限を、顧客自身がいちいち調べなければならないようなお店に買い物に行きたいと思うでしょうか。しかしながら、賞味・消費期限の把握は在庫数の一致と同様に困難な課題です。個々の商品の期限は、目視でしか確認できないからです。これもまた商品個体にそれぞれ期限の記述された「ICタグ」等が埋め込まれなければ完全な解決は難しいでしょう。


 商品スタッフⅡは、独自のやり方で期限管理をサポートします!


 商品スタッフⅡは、期限管理機能を提供しています。また、期限管理する・しないは商品ごとに指定できます。なお、消費期限・賞味期限の区別はしません。同じ「期限」として扱います。

商品スタッフⅡの期限管理原理とは?

期限管理の原理としては以下のようなものです。

prin1同じ商品の、複数の個体があるとき、それらの期限はバラバラの可能性があります。しかし、そのうちの「最も近い期限」だけをシステムに入力しておきます。この例の場合ですと、2008/5/1です。時系列に並べると下図のようになります。左側の個体から期限切れがはじまりますが、システムは最も左側の個体の期限日のみを把握しており、この日付が近づいたり過ぎたりすると警告を発します。

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「すべての個体の期限日を記録しておけばいいのではないか」と思われるかもしれませんが、そうはしていません。その理由は、

  • 同じ期限の個体が複数あっても、すべてを記録しなければならなくなってしまいます。
     2020/6/28という期限の個体が20個あるとしたら、この20個について同じ期限を記録しなければなりません。
  • レジではどの個体が販売されたのかわかりません。また、顧客がどれを手にとるかわかりません。
     期限日の近いものから売りたいことはやまやまですが、実際に陳列棚から顧客がどれを取り出すかはわかりませんし、レジでもどの個体が販売されたのかはわかりません。

これらの理由から、一つの種類の商品について「最も近い期限日」のみを記録しておきます。

この管理方式でもう一つ重要なことは「期限切れを通知されても意味がない」という点です。そうではなく、システム側からは「期限が切れそうだ」ということを通知してもらわなくてはいけません。このために、「猶予期間」というものを設定します。

例えば、ある商品の猶予期間を30日間と設定します。そしていま、最も近い期限日を2008/5/1と記録してあるとします。そうしますと、システムはその30日前の2008/4/1には警告を発します。

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警告が発せられたら、以下のことを行います。

  • 期限に近い個体があれば、安売りコーナーにまわす。
  • 期限切れの個体があれば廃棄する(猶予期間0日の場合、あるいは警告を無視していた場合)。
  • 残った個体の中で最も近い期限日をシステムに再設定する。

このように、「最も近い期限日の設定」と「期限間近あるいは期限切れの警告通知」というサイクルを繰り返していきます。

期限タイプの設定方法は?

期限管理したい商品の期限タイプ(日単位あるいは月単位)と、猶予日数あるいは月数を設定します。商品データを一つずつ設定する必要はありません。一括操作によって、一度に設定することができます。例えば、「菓子として分類されているものは、一律に30日間」などとするのであれば、数ステップの操作で行うことができます。

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期限切れ表示と再設定は?

期限管理画面を開けば、各商品の状態がすぐに表示されます。設定したばかりで一度も期限を入力していない場合は「?」、期限切れ個体のある場合は「×」、猶予期間に入っている個体のある場合は「△」、正常の場合は「○」で表示されます。ただし、「期限切れ」あるいは「猶予期間内」の表示は、あくまでも「その可能性がある」ということです。実際にはそれらの個体は既に販売されてしまっているかもしれません。繰り返しになりますが、顧客がどの個体を手にとるかわかりませんし、レジではどの個体が販売されたのか把握することはできません。

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消費賞味期限チェック画面

この画面では、新たな期限を手入力することもできますし、ハンディ端末で複数の商品について期限チェックを行い、一度に入力することもできます。また、同様の画面がレジスターにも用意されていますので、レジ担当者が時間の空いた時に陳列商品をチェックすることもできます。


 ここに注目!


 期限管理を徹底的に行うには、やはりICタグなどの導入が必要になってきますが、現状でもやれることはあるはずです。商品スタッフⅡの管理方式は、その商品についての「一つのメモ程度」の小さなデータを入力するだけにすぎませんが、スタッフの手間を極力減らしつつ信頼性を高めるための方法として、大いにご利用いただきたいと思います。